メンタルヘルスとは？悪化するとどうなる？ケア方法まで解説！

職場において重視するべきメンタルヘルス。このメンタルヘルスの不調による休職・退職者は増加しています。事業者にも深刻な影響を与えるため、メンタルヘルス対策に取り組む企業は多いです。自社でもメンタルヘルスケアの導入を考えており、その概要を知りたいと思っていませんか。この記事ではメンタルヘルスとは何か、悪化によりどのような問題が発生するのかについて解説します。さらにメンタルヘルスケアの方法も紹介します。

メンタルヘルスとは

メンタルヘルスは「心の健康状態」を表します。精神的に充足しており、日々の生活・仕事に対して意欲的に臨める状態のことです。心に病気を患っている場合は、メンタルヘルスに問題がある状態だといえるでしょう。過重労働や職場の人間関係など、さまざまなストレスの要因によってメンタルヘルスは不調をきたします。重症化すると働くことが困難になり、休職・退職せざるを得なくなります。このような事態を避けるために大切なのが、組織全体でのメンタルヘルス対策です。ストレスの要因を軽減し、労働環境の適正化に努めることが必要です。

メンタルヘルス悪化による問題

メンタルヘルスの悪化はさまざまな問題を引き起こします。それぞれの内容を見ていきましょう。

休職・退職

メンタルヘルス悪化により、休職・退職を余儀なくされます。そしてそれがさらに重症化すると、うつ病や心身症などを発症します。これらの病気に起因する睡眠障害などの体調不良を引き起こし、働くことが困難になるでしょう。その場合、数ヶ月ほど職場から離れて休職し、メンタルヘルスの回復に努めます。しかしその後職場復帰しても、退職してしまう従業員は少なくありません。また、休職・退職者が出ることでほかの従業員への業務負担は増加します。さらなるメンタルヘルス不調者を出す可能性が高くなるため、事業主にとっては大きな問題です。

業務効率の低下

メンタルヘルスの悪化により、仕事のモチベーションが低下します。さらに判断力が鈍り、集中力が欠如します。その結果、ミスをしやすくなるでしょう。そのミスが原因で取引先のクレームにつながる可能性もあります。さらに、安全性が求められる職場では重大な事故を引き起こしかねません。このように、メンタルヘルスの悪化は、業務効率・生産性の低下にもつながります。

厚生労働省推奨！４つのメンタルヘルスケア

厚生労働省はメンタルヘルス対策を効果的に実施するため、４つのケアを推奨しています。それぞれ解説します。

１.セルフケア

セルフケアは、従業員自身でストレスを把握し、自らそれに対処していく方法です。そのため、ストレス・メンタルヘルスについての知識やそれらの適切な対処法を学習する必要があります。セルフケアの対象は従業員や現場管理職です。対象者のストレスへの気付きを促し、自己で対処することが目的です。したがって、事業者にはセルフケアが実施できる環境の整備が求められます。たとえば、メンタルヘルスへの知識を深める研修の実施や、産業医・相談窓口の設置などです。また、セルフケアが実施しやすい職場づくりも欠かせません。

２.ラインによるケア

ラインによるケアは、上司が部下に実施するメンタルヘルス対策です。この活動で必要な上司の対応は以下のとおり。

・気付き: 日頃から部下の様子に気を配り、いつもと違う様子に気付きましょう。

・相談: 部下からの相談に応じましょう。メンタルヘルス不調の早期発見・対処が可能。

・復職者の職場復帰支援: 復職者の不安や緊張する気持ちを理解し、寄り添うなどの対応が必要。適切なラインによるケアには、組織によるサポートが欠かせません。メンタルヘルスの知識を深めるためのセミナー・研修などを実施し、知識を形成しましょう。

３.事業場内産業保健スタッフ等によるケア

産業医や保健師、衛生管理者などの専門的知識をもつスタッフが中心となり、従業員のメンタルヘルス対策を行います。また活動を通じて従業員・現場管理職のメンタルヘルスケアをサポート。主な活動内容は、ストレス度を把握するストレスチェックと呼ばれる質問票などの作成です。それを基にメンタルヘルス対策の企画・立案をします。ほかに、相談者の個人情報管理や過重労働対策、復職者の職場復帰支援などがあります。

４.事業場外資源によるケア

事業場外の専門機関や施設による、従業員のメンタルヘルス対策や職場復帰支援をサポートする活動です。また、従業員が相談内容を事業内に知られたくない場合にも活用されます。実施の際は、事業者が事業場外資源の活用に依存し、メンタルヘルス対策の主体性を失わないよう努めましょう。そのため事業場内産業保健スタッフが窓口となり、事業場外資源から情報提供や助言を受けるなどの連携が大切です。事業場外資源の主な施設は以下のとおりです。