21世紀に入り、これまでの欧州・アメリカ・日本を猛追するかたちで、中国（すでにGDPは日本を抜いて世界第2位）、アジア各国や南米諸国などの経済力が向上しています。
元々、日本自体が明治維新以来、先進国であるヨーロッパ各国やアメリカを追いかけてきた訳ですが、1980年代のバブル期にこれら諸国と総合的に並び、一時期は国際競争力もトップ3だった時期もありました。
その後、1990年代のバブル崩壊以降は徐々に地位を落とし、すっかり“成熟国”という感じになってしまいましたが、アベノミクスに2020年のオリンピックと、復活成長を目指す取り組み・イベントによって、できればデフレを脱却して「ニッポン復活」を遂げて欲しいですね。
さて、こうして、国というものは、若い未成熟な時期から、成長・発展期を迎え（うまく先進国入りできればですが）、大人の国家の仲間入りをし、そして成熟していきます。
国が成長し、先進国入りを果たすと、洋の東西を問わず、その国の中で増えるものが２つあると言われています。それは、なんでしょう？
答えは、
「離婚」と「転職」
です。
日本もいまや、離婚率は全国平均で35％だそうです。3組に1組は離婚する訳ですね。東京など都心部だと、この率は更に上がります。
アメリカやヨーロッパ諸国では軒並み50％以上、確か北欧は70％くらいという統計データを見たことがありますので、なんと言いますか、もうこれらの国々では、離婚するほうが当たり前ということになります。
同じく、転職率も、国の経済力・国力がUPするのと同期して、どんどん上昇していきます。
こちらは精緻な統計データが取りにくいこともあり、統一的なはっきりとしたデータがありませんが、民間の調査機関によると、日本の現在の「転職経験率（1度以上転職したことのある率）」は、男性で50数％、女性は75％程度だとされています。
思えば、一度結婚したら、いずれ夫が“粗大ごみ”化しても、妻が“古女房”となっても、我慢して添い遂げる。一度入社した会社には“滅私奉公”して定年退職まで務め上げる。そんな姿や価値観は、日本においても「昭和の古き良き姿」となってしまいました。
先進国になるということは、情報がよりオープンとなり、多様・大量の選択肢を手にすることができるようになることです。
それが国民の「選択の自由度」を上げるため、こうしたことが当たり前となるのです。
（と、僕は分析しています。多分、当たっていると思うのですが。）